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商品の特徴
「お金のみらいマップ」は、お金に関する不安や悩みをファイナンシャルプランナー（FP）にオンラインで相談できるサービスです。店舗はなく、相談はすべてオンラインで行われるため、自宅などから全国どこでも利用できます。運営は合同会社オンラインとされています。
利用の流れは、1分ほどのアンケートに答えてLINEで友だち追加をするところから始まります。その後、LINEで専属のFPと日程を調整し、FPから届くURLを開くだけでオンライン相談が始まります。初回の面談時間は60分程度とされ、予約から相談までを手元のスマートフォンで進められる設計です。
相談では、高度なシミュレーションで現状を把握し、中立的・客観的な立場から対策のアドバイスを受けられると案内されています。たとえば、いつどのくらいのお金が必要になるのか、生活費・収入・貯金は今のままでよいのか、どのような対策が適しているのか、といった点を整理できます。
もう一つの特徴は、FPとの相談のあとの展開です。相談内容や必要に応じて、悩みの解決につながりそうな企業を紹介してもらい、その企業の担当者と面談する流れが用意されています。今回の新規面談プログラムは、この紹介企業との面談まで含んだ内容にあたります。
おすすめポイント
まず挙げたいのは、自社商品を持たない立場でのアドバイスが受けられる点です。サービス側は、特定の商品を扱っていないため売り込みがなく、ひとつの商品に偏らない総合的な助言が得られると案内しています。投資や保険の話を聞くと何か契約させられそうで不安、という人にとって、相談への心理的なハードルが下がります。
相談の費用についても説明があります。本来は有料でコンサルティングを行っているものの、サービスを知ってもらうため、利用者から費用は受け取らず、広告収入で運営しているとされています。相談は納得できるまで何度でも無料で受けられ、LINEのグループでいつでも連絡できると案内されています。
手続きがLINE中心で進むことも、忙しい人には助けになります。日程調整はチャットで済み、面談の前には担当FPのプロフィールなどを確認できるため、どんな人に相談するのかを把握したうえで当日を迎えられます。サービスが合わないと感じた場合は、初回の無料相談だけで終了することもできます。
相談の範囲が広い点も見逃せません。転職、結婚、住宅購入、出産、子育てといった人生の節目に向けた家計の見通しから、NISAやiDeCoの始め方まで、将来のお金に関する悩みを幅広く持ち込めます。何から手をつけてよいか分からない段階で、考えを整理する場として使えます。
申し込み前に確認したいこと
このプログラムは、利用者が料金を支払う商品ではなく、無料で受けられる相談サービスです。ただし、申し込み前に次の点を確認しておくと安心です。
- 対象は、運営会社のサービス（「お金のみらいマップ」や「投資のコンシェルジュ」）を初めて利用する人とされています。過去に利用したことがある場合は、対象外となることがあります。
- 基礎情報（年収、勤務先、勤続年数など）をもとに、紹介企業との面談が可能かどうかが判断されます。
- 面談を希望する地域、日程、相談内容によっては、サービスを提供できない場合があります。申し込みは面談を確約するものではありません。
- 紹介企業との面談は、対面とWEBのどちらになるかが企業によって異なります。WEB面談では、カメラをオンにして参加する必要があるとされています。
- 提携先企業への紹介が難しい場合は、関連企業のサービスが案内されることがあります。その場合は、今回のプログラムの対象外になる旨が示されています。
申込内容に不備や虚偽、重複があった場合や、申し込み後にキャンセルした場合などにも、条件を満たさなくなることがあります。条件やキャンペーンの内容は変更される可能性があるため、申し込み前に、お金のみらいマップの公式サイトや申込ページで最新の情報を確認してください。
こんな人におすすめ
将来のお金に漠然とした不安があり、まず専門家に話を聞いてみたい人に向いています。具体的な商品を決める前の段階から相談できるため、考えがまとまっていない状態でも利用しやすい仕組みです。
- 転職、結婚、住宅購入、出産、子育てなどを控え、家計が今のままでよいのか知りたい人
- 収入は安定しているものの、老後資金に不安がある人
- 資産運用に関心はあるがリスクが怖く、NISAやiDeCoの進め方が分からない人
- 自分で調べる時間をなかなか取れず、整理の手伝いがほしい人
- 店舗に出向かず、自宅からオンラインで相談したい人
特定の金融商品を持たない立場のFPに、中立的に相談できる点は、売り込みが心配で相談をためらってきた人にとって検討しやすい材料になります。一方で、紹介される企業との面談が前提になる場合があり、面談方法や地域によっては対応できないこともあります。無理のない範囲で、条件を確認したうえで申し込むかどうかを判断するとよいでしょう。
